改良不要判定率88％（全国平均） 過剰改良が減る地盤調査
調査原理は振動波
地盤に振動を与え、その伝達速度から強度を算出。伝達速度が 速い＝硬い地盤 遅い＝軟らかい地盤となります。
振動周波数を 200Hz ～ 2Hz へ可変することで、深度10～20ｍの計測が可能です。
KN/㎡、沈下・変形量、地層傾斜、Ｎ値を算出できる調査です。
国・第三者機関の技術証明
国土交通省告示1113号記載工法
第１項：６-物理探査
（財）先端建設技術センター
第2805号
地盤保障制度2社完備
ﾄｰｾﾌｨｰﾙﾄﾞｻｰﾋﾞｽ社
保証内容：10年間３億円迄(更新可)
安住ビイック社
保証内容：最大20年間、5000万円迄
告示記載・技術審査証明取得し、技術と安全性が担保された工法です。確認申請・瑕疵保険等問題ありません。
表面波探査 Ｑ&Ａ
A . KN/㎡不足でも対策できるからです。
● 布基礎KN/㎡算出例
根切から支持層までの距離が詳細にわかります。
不足箇所があっても、床付け転圧作業・砕石置換・深基礎等の コストを抑えた最良の工法が考察できます。
A . 使用する計算式が高精度です。
A . 沈下・変形量もしっかり算出します
● 沈下変形量 算出例
建物荷重による地層毎の沈下・変形量を算出
2年以内に起こる即時沈下、10年以内に起こる圧密沈下の合計値
● 傾斜量 算出例
沈下差を建物の辺で割ると、予想される傾き量が算出されます。
※ 地盤調査には長期許容応力度（KN/㎡）と沈下・変形量の算出が必要と定められております。
表面波探査は双方を算出し地耐力を総合的に考察します。
国土交通省告示1113号、建設省告示1347号、建築基準法３８条、瑕疵担保履行法設計基準 記載
A . 粘性土と仮定しKN/㎡を算出します
土質が判る調査ではありませんが、砂質土より弱く算出される粘性土を仮定し算出しています。
土質反映できるのは表面波探査（1）式と平板載荷試験（2）式のみです。
仮に土質が判っても、SWS試験（3）式には反映項目がありません。
セカンド オピニオンの流れ
送付 →
杭判定報告書と図面を
北海探査に送付
審査 →
覆せる余地の判断
（調査費が嵩むのを防ぐ為）
再調査 →
再調査実施
杭不要判定率90％以上の報告（当社比）
古い建物が傾いていない、周辺で改良していない、局所的な自沈層、建物解体跡地等、懐疑的な判定はセカンドオピニオンで覆ります。
