国・第三者機関の技術証明
国土交通省告示1113号記載工法
第１項：６-物理探査
（財）先端建設技術センター
第2805号
地盤保障制度2社完備
ﾄｰｾﾌｨｰﾙﾄﾞｻｰﾋﾞｽ社
保証内容：10年間３億円迄(更新可)
安住ビイック社
保証内容：最大20年間、5000万円迄
表面波探査の5つの違い
調査原理が違う
地盤に振動を与え、その伝達速度から強度を算出。
伝達速度が 速い＝硬い地盤 遅い＝軟らかい地盤
深部計測
振動周波数を可変的に伝達させることで、異物の影響を受けず深度10ｍ標準計測が可能。
周波数が 高い＝浅部計測 低い＝深部計測
『面』と『点』で違う
『面』表面波探査
計測幅が基礎幅と同等
基礎幅を考慮したKN/㎡がわかる
『点』の従来工法
基礎幅を考慮できないKN/㎡が
自沈層を生み、弱含みの判定が増える
計算式の精度が違う
土質を反映できる
※ (1)(2)のみ
基礎形状を反映できる
※ (1)(2)のみ
上限のないKN/㎡が算出できる
(3)は30KN/㎡未満と120KN/㎡以上が
算出できない
KN/㎡の数が違う
表面波探査
地層毎に連続した複数のKN/㎡がわかる。
詳細なKN/㎡が算出できる。
従来工法
基礎2ｍ以内の足して割ったひとつのKN/㎡しかわからない。
つまり平均値KN/㎡/であり精度が低い。
判定方法が違う
表面波探査
不足箇所があっても、支持層までの距離がわかるため、
床付け転圧作業・砕石置換・深基礎等、安全で安価な工法を選択できる。
従来工法
0回転の自沈層が存在する場合、
安全を考慮し杭判定となってしまう。
