改良不要判定率88％（全国平均）
過剰改良が減る地盤調査
調査原理は振動波
地盤に振動を与え、その伝達速度から強度を算出。伝達速度が 速い＝硬い地盤 遅い＝軟らかい地盤となります。振動周波数を 200Hz ～ 2Hz へ可変することで、深度10～20ｍの計測が可能です。伝達速度からKN/㎡、沈下・変形量、地層傾斜、Ｎ値を算出できる調査です。
技術証明取得
国交省告示1113号記載
第１項：６-物理探査
（財）先端建設技術ｾﾝﾀｰ
第2805号
国と第三者機関に技術が証明されてます。確認申請・瑕疵保険等、提出書類として問題ありません。
地盤保障制度
ﾄｰｾﾌｨｰﾙﾄﾞｻｰﾋﾞｽ社
保証内容：10年間３億円迄(更新可)
安住ビイック社
保証内容：最大20年間、5000万円迄
大手保証会社と締結、技術が証明されている工法です。
過剰改良を避ける考察が可能
● 布基礎 KN/㎡ （長期許容応力度）算出例
根切から支持層までの距離が詳細にわかります。30KN/㎡未満の不足箇所（測点⑤：800~1100㎜）が存在する場合でも、支持層まで対策する工法（床付転圧・砕石置換・深基礎）が考察できます。
※SWS試験の場合、基礎下に自沈層があると改良判定となり、杭頭を支持する深い層まで改良しなければなりません。
法令に遵守し沈下・傾斜量も算出
※ 地盤調査には長期許容応力度（KN/㎡）と沈下・変形量の算出が必要と定められております。国土交通省告示1113号、建設省告示1347号、建築基準法３８条、瑕疵担保履行法設計基準 記載
● 沈下量 算出例
建物荷重による地層毎の沈下・変形量を算出。合計値は2年以内に起こる即時沈下量、10年以内に起こる圧密沈下量
● 傾斜量 算出例
表面波探査は長期許容応力度(KN/㎡)と沈下・傾斜量を算出し、地耐力を総合的に考察します。
4号建築物特例縮小法案
2022年4月22日「4号建築物特例縮小法案」が可決されました。これにより2025年を目途に2・3号建築物建の規定が変更されていきます。特例の縮小法案ではありますが、今後一般的規模の木造2階建住宅は2号建築物に該当し、確認申請時の提出書類に審査が増えます。
許容応力度計算書・沈下量計算書出せます
今後つじつまの合わない・法に遵守していない報告書では審査が通らなくなります。表面波探査は告示1113号及び他法令に準拠し『許容応力度計算書』『沈下量計算書』を提出可能です。この法案を機に、各工法の計算式について見直される状況にあります。
高精度で優位性が高い
● 各調査の比較
※告示1113号にKN/㎡算出式が3つ定められ、各工法算出式が異なります。
セカンド オピニオンの流れ
送付 →
杭判定報告書と図面を
北海探査に送付
審査 →
覆せる余地の判断
（調査費が嵩むのを防ぐ為）
再調査 →
再調査実施
杭不要判定率90％以上の報告（当社比）
古い建物が傾いていない地域、圧密のあった解体跡地、懐疑的な改良判定はセカンドオピニオンで覆ります。
